【追記 12/29/13 10:57a】 本日付の東京新聞には学習指導要領改定関係の（以下で触れた記事よりも）詳細を記した記事が掲載されています。 http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/news/CK2013122902000097.html
この一週間は認知科学関係の仕事に追われ、英語教育関連の仕事、ことに、「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画」に対する、わたくしの反応をまとめることにあまり時間が割けない状態が続きました。そろそろ、おせちを作らなくてはいけない時期にもなりましたので、年内にまとめられるかは定かではありませんが、ネット上に、みなさんにお知らせしておいた方がよいと思われる情報が掲載されていますので、とりあえず、それについて書いておきます。 まず、平成25年12月13日に行われた下村博文文科大臣の記者会見の書き起こし版が掲載されました。上記「実施計画」についての談話と質疑応答が含まれています。 http://www.mext.go.jp/b_menu/daijin/detail/1342209.htm 以前からアップされていた動画も視聴できます。
気づいた限りでは、2013年12月28日時点で、産経新聞と東京新聞が学習指導要領の2016（平成28）年度の全面改定の可能性に触れています。 http://sankei.jp.msn.com/life/news/131228/edc13122822330002-n1.htm http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2013122801001845.html
産経には「幼稚園「５割以上で英語授業」が現実、「させたい習い事」の第２位に…生きる力「英語」、勝負は幼稚園から始まっている」の記事も載っています。 http://sankei.jp.msn.com/west/west_life/news/131228/wlf13122812000010-n1.htm これは連載記事で、関連記事もあります。
けさ（2013年12月29日）の毎日新聞ネット版には「クローズアップ２０１３:： 英語教育改革計画 国際人求め、政財界圧力」という記事が載っている。なかなかの力作です。 http://mainichi.jp/shimen/news/20131229ddm003100084000c.html
いつものことですが、「あせらず、落ち着いて」ということでしょう。それに加えて、「きちんと考え、いまなにをすべきかを決断する」ということになるでしょう。